未来予測：2001年～2018年

歴史年表	発生した主な出来事
2001年	国と地方の債務総額が700兆円を超える。長期金利を抑えるための方策が万策尽き、長期金利が上昇を始める。
2002年	ペイオフ解禁。サッカーワールドカップ開催。円/ドルレートが円安に傾倒、1ドル150円を突破する。公共事業による地方財政の破綻が表面化する。
2003年	国による個人銀行預金の一部制限。円/ドルレート低下、１ドル200円を突破。財政再建団体に転落した自治体の数が100を突破する。
2004年	国と地方の債務総額が900兆円を超える。国債、地方債の年間支払い総額が60兆円を超える。実質上の国家財政の破綻.。
2005年	国による個人銀行預金の封鎖。国家財政破綻にともない、消費者物価、長期金利の上昇。南北朝鮮の統一、それにともない150万人の難民が北から南に流出する
2006年	財政再建団体に転落した自治体の数が、全自治体の半数に及ぶ。中国と台湾の、台湾海峡をはさんだ緊張がかつてないほどに高まる。
2007年	年間のインフレ率が、200パーセントをこえる。国家機能のIMF管理下への移行開始。
2008年	国家機能の実質上の停止、IMF管理下への完全移行。外国資本による、底値での「日本買い」ピークとなる。
2009年	沖縄が、台湾と提携した独自自治を宣言する。外国資本による、東京都心の抜本的な再開発がはじまる。
2010年	「東京総合開発プロジェクト」本格スタート、大規模な住民の反対運動。国家機能の、アメリカへの移行が国会にて提案される。中国の朝鮮北部への侵略が始まる、局地戦となりアメリカが介入する。
2011年	東京湾の総合開発の一環として、羽田空港の5倍拡張工事が始まる。南九州が、沖縄に同調し台湾と提携する。朝鮮からの30万人の難民が世界に流出、日本には5万人が上陸。
2012年	IMF管理下でのインフレ抑制策がようやく成果をおさめる。東京湾中央に、スペースポート建設が計画される。
2013年	中国が朝鮮半島の大半を制圧する、国連での中国非難が激化。資本主義体制の死守を目的として、日本のアメリカへの併合が提唱される。
2014年	東京湾中央にて、スペースポート建設がはじまる。アメリカ政府機関の日本への進出準備が始まる。
2015年	51番目の州「極東州」として、日本はアメリカに併合される。南九州と沖縄は、本土より独立して独自の連邦国家設立を宣言する。朝鮮半島は、中国に併合され、先立って20万人がさらに国外に流出する。
2016年	東京総合開発プロジェクトの第一期工事が完了。羽田空港拡張工事第一期が完了、空港面積は2.5倍になる。
2017年	「東京総合開発プロジェクト」は首都圏全体の総合開発計画に格上げされる。各都道府県についての、新体制への移行がとりあえず完了する。
2018年	極東州のアメリカ本土なみの体制が確立、IMF管理下から解除される。台湾海峡での局地戦を契機として、中国と台湾連邦の戦争がはじまる。中国内陸のミサイル基地に、戦略核爆弾が使用される。